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| Home >> 2004年度研究報告一覧 >> 4 | |
本研究は“食育とは人々がそれぞれの生活の質（QOL）と環境の質（QOE）の向上につながるような、望ましい食を営む力を育むための学習の機会を提供すること（教育的アプローチ）、ならびにそうした食を実践しやすい食環境（フードシステムや食情報システム）づくり（環境的アプローチ）の両方からのアプローチを、関連する学問等の成果を活用するプロセスである（2004、足立による食教育の概念規定（1997）の一部修正）”の認識の下に進められた。「食育コラボレーションマップ」（以下、食育Cマップ）を作成し、埼玉県S福祉保健総合センター（以下、Sセンター）管内（2市3町）の５２の食育関連組織やグループ（以下、グループ等）と同地域内の栄養・食を専門とするJ大学とのコラボレーション形成のプロセスで、以下の結果を得た。 １）Sセンターが呼びかけをし、食育研修会に参加した５２グループ等について、グループ固有の活動内容により「地域の人間・食物・食環境の関連図」（足立 2003）にマッピングした。フードシステム、食情報システム、両面の機能を併せ持つことを特徴とする統合（主として食事提供を伴う教育機関等）の３タイプに大別された。 ２）グループ等が実施している食育活動のねらい、実施、成果、スタッフ等についてカード法を活用して、課題分析（６回）を行なった。各ターゲット世代の食の課題に対応した展開が難しい、提供する情報が一般的なことや個人的な生活経験に留まって、ニーズに対応した展開にならない、実態把握はされても分析やその解釈が難しい、わかりやすい表現スキルがない等の問題点が抽出された。 ３）３４のグループ等が参会した食育推進研修会で、前項２）で抽出された課題解決のため、他のグループへの「プロポーズ作戦（仮称）」を行い、食育Cマップのネット化を試行した。大学Gの専門教員に加えて学生Gへプロポーズが多く、また研修会場、食堂、健康センター、図書館、教材やその作成設備等物的資源の活用への要請が出された。 ４）地域内O小学校の食育実践プログラムにJ大学栄養教育学系教員と卒業研究生が、ニーズアセスメント、計画、教材作成と実施、評価、報告書作成、並びにそのプロセスについて学校保健会での報告・討議、次の課題提案のフルコースを協働した。地域内で ５）グループ等間の情報交換やコラボレーションに本食育ネットのホームページ開設が必須であるとされ、そのコンテントや表現法の検討において、本食育ネットのねらい、地域での貢献、メンバーシップ等が具体的に検討され、この作業がコラボレーションシステム構築の本段階での総括になった ６）本研究は大学を拠点とする方向で出発したが、住民参加・主導の視点から、どのような拠点になるかが重要であること、そのためには、大学は人的資源や社会資源を必要なときに活用できる、住民にわかりやすい“食環境（総合タイプ）のコア”のスタンスが重要であると考察された。 |
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